Esc Big Tech ビッグテックからの’Esc’ (脱却)

ビッグテックからの’Esc’ (脱却)
自らのデジタル権を’Ctrl’ (コントロール)

ビッグテックの監視ビジネスモデルは個人のデータを略奪し、心までを侵略する中毒性の高いアルゴリズムがヘイトスピーチや偽情報を拡散させます。

空想にふけってるわけではありません。これは雲ひとつない空が広がる未来へ向けた、ビッグテックへの挑戦です。

世界中の何百万もの人々にとって、ほぼ絶え間ない監視と権利の侵害は日常茶飯事。これはどこか他の場所や、他の誰かについての話ではありません。これは、私たち自身のことであり、特定のソーシャルプラットフォームやテクノロジーを使っているあなたのことを話しています。

監視ビジネスモデルでは、プラットフォームを使うことの引き換えにデータを引き渡す以外、選択肢はありません。生年月日からプライベートな健康情報、世帯収入に至るまで、プラットフォームが私たちに関するありとあらゆる小さなことを知る必要があることは、現在では「普通」であると考えられています。

ウェブ検索結果の1 ページ目に表示される内容から、よりエンゲージメントを高めるコンテンツの優先順位付けまで、私たちが目にするものはアルゴリズムによって決められています。アルゴリズムはネット上で私たちを巧妙に追跡し、個人情報を収集し、プライバシーを侵害し、私たちの行動に影響を与えようとしています。これら全てがビッグテックが私たち、そして私たちのデータから利益を上げるのに役立ち、私たちの生活を侵食します。

People vs Big Tech

「支配的なビッグテックは私たちを騙し、個人データの抽出と監視の巨大帝国を拡大させるために私たちに「同意」を与えさせました」と説明するのは、グローバルで100団体以上が連帯する分散型ムーブメント「People vs Big Tech (ピープル バーサス ビッグテック)」です。

「私たちはヘイトや嘘、加速する分断、そして基本的な権利と自由の侵食というビジネスモデルの荒廃に直面しています。社会経済的な階級や宗教、肌の色に関係なく、インターネットが本来約束していた善を推進するテクノロジーとしての道を探求しなければなりません。それを実現するには私たち全員、つまり『ピープル vs ビッグテック』が必要なのです」。

People vs Big Techは、侵入的な監視、中毒性の高いアルゴリズム、有害なコンテンツ、エコーチェンバーのない今とは異なるインターネット社会を目指す世界的なムーブメントです。

これまであまりにも長い間、一握りのテック業界が私たちの権利を踏みにじってきました。偽情報を拡散し、コミュニティを混乱させ、ヘイトと分断を促進し、私たちの脆弱性をまるで獲物にすることが許されてきました。これらは全て、ビッグテックが私たちから利益を得ている間、私たちをクリックさせ、スクロールさせ続けるためです。世界の7,100 万人以上を代表するPeople vs Big Techは、その並外れた力を発揮し、多くの人の怒りを変化に向けた具体的なアクションに導き、ヨーロッパにおけるデジタル分野での法規制など、画期的な勝利に貢献してきました。

ビッグテックの実態

「ビッグテック」という言葉は広く使われるフレーズとなりましたが、世界最大規模で最も影響力があり、最も支配的で最も収益性の高いテック企業、グーグル(アルファベット社)、アマゾン、アップル、メタ、マイクロソフトを指す言葉として使用されます。

アムネスティ・インターナショナルが2019年に発表した報告書では、71％の人々がテック企業が個人データをどのように収集し、使用するかについて不安を抱いていることが明らかになりました。ラッシュが2023年3月にイギリスの戦略コンサルティング会社フューチャー・ラボラトリーと共同で発表した調査レポート「デジタルエンゲージメント：ソーシャルメディアの未来」は、これを裏付けることになりました。この調査では、65%の消費者がソーシャルメディアのプラットフォーマーが商業目的でユーザーのデータを利用することを望んでいないこと、そして70%以上がビッグテックに対してユーザーのオンライン上での安全性を確立するためのグローバルでの法規制を求めていることも分かりました。

変化を求める声の高まり

テクノロジーの世界では、物事は急速に進歩します。そして、ボーダレスでつながった、透明性のあるデジタルの世界の可能性は私たちの手の届くところにあります。その世界に生きる私たちがより確実に保護されるよう、世界中の国々で新しい法案が可決されています。イギリスで今年9月に可決された「オンライン安全法案(Online Safety Bill)」、EUの欧州議会で成立した「デジタルサービス法(Digital Service Act)」、及び「デジタル市場法(Digital Markets Act)」は、ヨーロッパを拠点とするビッグテックの独占的支配を制限する一世一代の機会として、国民の声が高まっています。そして、個々人や組織、企業が連帯し、デジタル世界がもたらす機会を活用しながら、そのリスクを強調しています。

People vs Big Techの創設者であるターニャ・オキャロル氏は、次のようにコメントしています。

「何年もの間、一握りのテック業界の億万長者が封建王のようにインターネットを牛耳り、プラットフォームがメンタルヘルスから民主主義まで、あらゆるものに大混乱をもたらしながら、私たちからデータを収集し、利益を得てきました。そのような状況に直面する次世代のリーダーたちは立ち上がり、より良いオンライン世界を目指すというビジョンのもと団結し、戦っています。そこでは、子どもたちが中毒性の高いアプリから保護され、オンラインにアクセスしたときにフィードに表示される内容が信頼でき、執拗に監視されることなく学び、探索しながら、愛する人たちとつながることができます」。

「だからこそ私たちは、ビッグテックへの挑戦をともに推し進めるためにラッシュと提携できることを非常に嬉しく思います。このキャンペーンは、急成長する若者による動きに必要な資金をもたらし、彼らが計画しているキャンペーンをより強固なものとし、既存のシステムを変える力を持つ人々に彼らのメッセージを直接届けることの一助となります」。

今こそ、変革を起こすときです。

ラッシュがこの戦いに連帯する理由

ラッシュは、私たちが大切だと思うことについて黙っているわけにはいきません。

「ラッシュは企業として、積極的に行動を起こす草の根団体とともに立ち上がり、25年以上にわたり人権擁護のためにキャンペーンを行ってきました。そして、ラッシュはデジタル権は人権だと確信しています」と話すのは、ラッシュのチーフ・デジタル・オフィサーのジャック・コンスタンティン。

「ハイストリートに構えるショップであろうとオンラインであろうと、私たちは思いやりのオアシスのような存在でありたいと考えていますが、現在のソーシャルメディアやビッグテックのプラットフォーム上ではそれができません。だからこそ、今年のブラックフライデーにPeople vs Big Techと協力できることをとても嬉しく思います。競争の場を平等に、ビッグテックが持つ支配力を一部でも取り戻すために、法改正と改革を求める積極的なキャンペーンを開始する時が来ました」。

2023年のブラックフライデーである11月24日(金)にキャンぺーン限定バスボム『ザ クラウド』を発売します。この商品の売上げの全額(消費税を除く)は本キャンペーンのパートナーである「People vs Big Tech」に寄付されます。このバスボムを手にすれば、あなたのバスタイムがブラックローズの香りに包まれるだけでなく、ビッグテックから ‘Ctrl’(コントロール)を取り戻すことにもつながります。

Join the Big Tech Rebellion.

ビッグテックへの挑戦：これまでのアクション

私たちは自らのアクションを通して、誰かを鼓舞するような模範でありたいと考えています。そして、できる限り資金を投入し、ビッグテックからの撤退を始めています。

私たちは進化し続けます。2021年のブラックフライデーに私たちはSNSの利用に関するポリシーを発表し、メタ社が運営するFacebookやInstagram、TikTokやスナップチャットがより安全な環境を提供する措置を講じるまで、サインアウトすることを決めました。

ラッシュはキャンペーンカンパニーです。インターネット遮断との戦いから、ソーシャルメディアがメンタルヘルスに及ぼす影響についての認知拡大に至るまで、ラッシュのブランド使命である「地球をよりみずみずしく、豊かな状態で次世代に残す」ために10 年近くデジタル権を求めるキャンペーンを行ってきました。これまでのアクションについては、こちらをご覧ください。

私たちはアクションを続けます。フューチャー・ラボラトリーと協力して、デジタルエンゲージメントの未来について理解を深めるために12,000 人の消費者にアンケートを実施し、テクノロジー専門家にインタビューした私たちの考察はこちらをご覧ください。

バスボム『ザ クラウド』完売のご報告とお礼 (2024年2月7日更新)

本キャンペーン限定のチャリティバスボム『ザ クラウド』が完売したことをお知らせいたします。

販売個数：433 個
日本からの寄付総額(消費税を除く売上額)：464,609円

本キャンペーンに賛同いただき、ありがとうございました。